デジタルマーケティングを極める ~最初の一歩編~

ある日突然「デジタルマーケティング担当」に指名された時の対処方法を整理しました。

デジマ領域の単語を知る

デジタルマーケティングの世界で業務を行うには、言葉を知らなければ仕事になりません。

  • KPI
  • SEO
  • DSP
  • DMP
  • MA
  • CVR
  • LTV
  • CRM
  • GA
  • O2O
  • OMO
  • などなど

言葉を知れば、打ち合わせの内容も少しずつ理解できるようになり、少しずつ成長していきます。
とにかく、打ち合わせで登場した単語をメモってあとで調べる。

スタートはここから。

とにかく触ってみる

次にやるべきは手を動かしてみること。
頭で分かっていても実際に手を動かしてみないとなかなか身になりません。
おすすめなのは「自分のサイトを作ってみて、GAでサイト分析してみること」。

サイトを作るためには、ドメインやサーバー、DNSの仕組みを知る必要があります。
GAでWEB行動を分析することで、どういった指標が存在し、何を見るべきかが理解できます。

中級以上の方は、GAだけでなく他の様々なツールもまず試してみる。
Salesforce Marketing Cloudだったり、Rトースターだったり、タブローだったり。
とにかくなんでも触ってみるだけで、そのツールの印象が大きく変わります。

ツールだけでなく、媒体(アプリ等含む)も同じです。
デジタルマーケッターはFacebookもTwitterもLINEもInstagramもTikTokにも詳しくなければ良い提案はできません。
ユーザー以上にプラットフォームを使いこなし、ユーザーも媒体も理解したうえで提案する必要があります。

分かったことを人に伝える

少しずつ知識を蓄えた後は、本当に自分の血となっているかを確かめるため、学んだことを人に話してみます。
分かったつもりになっていても、いざ人に話そうとすると全く言葉が出てこないなんてことはよくある話。
人に説明できるレベルまで持っていきましょう。

体系的に捉えてみる

  • デジタルマーケティング領域は多岐に渡ります。
  • データ分析
  • サイト構築
  • メルマガ
  • LINE(LINEビジコネ)
  • レコメンドツール
  • BIツール
  • MAツール
  • ネット広告
  • CRM
  • ロイヤリティプログラム
  • 1to1コミュニケーション(パーソナライズ)
  • などなど

これらがどのように繋がっているかを一歩引いた視点で体系的に整理してみましょう。
点で存在していたものが線で結ばれていくことで、自身の理解も飛躍的に向上します。

最新の情報に敏感になる

デジタルマーケティング領域は信じられないスピードで進化しています。
昨日までの常識が、ある日突然イノベーション革命が起き、モデルを一変してしまうことが多々あります。
上記は言い過ぎたとしても、少し前までは実現に膨大な時間がかかっていた作業が、ツールの進化で圧倒的な時短を実現することは頻繁に起こります。

それはすべてを把握することは不可能ですが、できる限り情報を取りに行くべきです。
情報取得の方法は様々で、人によって好みもあるので一概には言えませんが、普段の生活で通る導線上に情報が集まる仕組みを作ることをおすすめします。

毎日LINEを開くのであれば、LINEでニュースを受信できるような環境を作っておく。毎日Facebookを開くのであれば、Facebookで業界系アカウントを「いいね」しておき、情報が届くような環境を作っておく。
それらを通勤やトイレ、休憩などのスキマ時間に確認する。

小さな積み重ねが、大きな変化へと繋がっていきます。

イベントに参加する

デジタルマーケティングの世界では、戦国時代が繰り広げられています。
各ツールベンダーや代理店が、マーケッターに自社製品を継続利用してもらうために必死です。
その中で、イベントの開催も頻繁に行われています。有料のものもあれば無料も多々。
これは最新情報の宝庫なので積極的に参加することがおすすめです。

本を読む

言うまでもなく古典的でありながら重要な手法です。
たかだか数千円で、偉人が何カ月も書けて執筆した知見を吸収することができます。

以下、おすすめです。

[メモ]デジタルマーケティングを学ぶ上でおすすめしたい書籍(基礎編)

[メモ]デジタルマーケティングを学ぶ上でおすすめしたい書籍(実践編)

学べる環境を作る

可能な限り、周りを巻き込んで学べる環境を築きましょう。
モチベーションの高い仲間と「共に」デジタル知見を向上できる状態を作るのがベストです。

本当の理想は、会社が理解してくれ、補助体制(補助金など)を整えてくれることです。
デジタル人材育成への投資は、将来的に回収できる可能性は高いと信じています。

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